今回は第一次世界大戦後の国際秩序の維持について学習しました。
内容を確認していきましょう。

第一次世界大戦後、国際平和を維持するための組織として 国際連盟 が発足しました。連盟の本部はスイスの ジュネーブ に置かれました。

集団安全保障を目的とする国際連盟は、各国で発生した紛争の仲裁などを行いました。その一方で、労働者による革命を未然に防ぐため、 国際労働機関 （ＩＬＯ）が労働問題を調整する役割を担いました。

提唱国であり世界一の経済大国である アメリカ は、国際連盟に 不参加 でした。連盟の主要機関である 総会 は 全会一致の原則 を採用しており、議論はしばしば難航しました。同盟の勧告を無視した国に対しては 制裁規定がありませんでした。

このように、国際連盟は様々な問題を抱えていたのです。

日本の中国・太平洋進出を警戒するアメリカは、東アジアの秩序形成を掲げて ワシントン会議 を開催しました。ワシントン会議では、日本を抑制する結果となった ３つの条約 が結ばれました。

太平洋諸島に関する取り決めである 四カ国条約 が結ばれ、 日英同盟が解消 されました。中国に関する取り決めである 九カ国条約 が結ばれると、日本が大戦中に中国へ突きつけた二十一カ条の要求が実質的に失効しました。

大戦後の軍縮の動きとしてワシントン 海軍軍備制限条約 が結ばれると、米・英・日・仏・伊の五大国間で 主力艦の保有比率 が決定されました。