今回学んできた日米修好通商条約と将軍継嗣問題について確認していきましょう。

1856年、下田にハリスがアメリカ総領事として就任し、老中堀田正睦らに対して通商条約の締結を強く求めました。
５代将軍・徳川綱吉の時代に大老だった、堀田正俊という人物がいましたね。混同しないようにしましょう。

1858年、井伊直弼が大老に就任し、無勅許のまま日米修好通商条約に調印しました。
この条約は、在留外国人の裁判を領事が行う領事裁判権を承認していました。

13代将軍徳川家定には子がいなかったため、南紀派の徳川慶福と一橋派の一橋慶喜の間で将軍継嗣問題が起こりました。

日米修好通商条約の不平等問題は、明治の終わりまで続くところですので、しっかりと内容をおさえておきましょう。